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投資信託(新NISA)
ご購入手続き
ご購入のお申込み、購入代金のお支払いが済んだ後、お客さまの資金は投資の専門家により運用がはじまります。
- 商品ごとの目論見書をよくお読みいただき、お選びください。
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- 「目論見書」は投資信託ごとに、投資対象、運用方針、換金する際の条件、手数料、税金等について
詳しく説明されています。 当金庫の窓口にご用意しています。
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- 初めて投資信託を購入される場合、投信取引口座開設が必要です。
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- 口座開設の際は、お届出印、個人番号(マイナンバー)確認書類、ご本人確認書類等が必要になります。
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本資料は、制度・法律などの変更により内容が変わる場合があります。
投資信託ラインナップ
投資信託ラインナップは
こちら
運用報告書について
決算日を迎えるごとに作成されるディスクロージャーです。運用状況などについてのコメントとともに詳細なデータが記載されています。
- 投資信託は預金、保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
- 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
- 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客様に帰属します。
- 投資信託の取得のお申し込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
- 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
- 投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫の投資信託取扱店窓口にご用意しています。
- 当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
作成基準日:2024年1月4日
商 号 等 |
:東京信用金庫 |
登録金融機関 |
:関東財務局長(登金)第176号 |
加 入 協 会 |
:日本証券業協会 |